5.企業・団体、先生方からのコメント

インテル株式会社
イノベーション事業本部
本部長
板越正彦 様
新しいP検が拓く「生きる力」!

社会経済の変化が加速する中、「ムーアの法則」そしてインテルのテクノロジーを通じて見える未来では、私たち一人一人のライフスタイルや人生を、ICT利用が大きく変える可能性にあふれています。
これからのイノベーション社会でチャンスを掴み、力強く生きて行くために、ICTを利活用した問題解決能力は極めて重要であります。それゆえ、問題解決のための情報活用力にウエイトをシフトした新しいP検の方向性は、次世代人材育成において、まさに必要とされるべき視点であると、我々は確信しています。
既に世界の多くの国では、従来の基礎学力に加え「21世紀型スキル」が教育に不可欠となり、ICTを利活用しながら思考・協働・表現に関わる力を磨き、様々な課題・問題解決への実践力を身につける方向性がもとめられています。
教育の世界的なパラダイム転換への対応が急がれる今、PISAも見据えた
NEW-P検が拓く「生きる力」の可能性に、インテルは大いに期待いたしております。

日本マイクロソフト株式会社
パブリックセクター統括本部
業務執行役員 文教ソリューション本部長
中川 哲 様
日本の将来を見据えた資格試験!

近年、交通手段とIT技術の発達によりグローバル化が急激に進み、また、クラウド等の進出により情報過多の時代に突入しています。こういった背景の中で、次代を担う子ども達が社会へ出る前の準備として身に付けるべきスキルが変化してきていると考えております。また、その時代の社会で活躍できる人材を育成することが学校や企業の役目ですし、日本の国際競争力向上のために必須だと存じます。

私どもでは子ども達に現代社会で役立つ「21世紀型スキル」を身に付けて頂くために日々活動をしております。今回、高校を中心に学校で広く認知、採用されているP検が、先んじて「問題解決型」の試験に対応されることはまさしく、日本の将来を考慮した結果だと存じます。

日本電気株式会社(NEC)
文教・科学ソリューション事業部
井上 義裕 様
NEW-P検は、企業人に求められる能力を測る尺度として最適!

この度、P検がテスト問題に「問題解決」を取り入れることになったことは、素晴らしいことであると思う。もともと問題解決とは見えない学力なので、それを測り見えるようにするには、問題解決のために必要な要素、目標群をしっかり定め、その対応関係を問題に持たせることが大切である。

単なる知識・技能を測定するだけでなく、問題解決へというのは世界的な流れでもある。例えば、社会人基礎力もPISAも、OECDの知識基盤社会の概念から出てきているもので、そのモデルは、これまでの学校で教える学力から、社会へ出た時の学力というか人間力にウエイトを移したものであり、そのトレンドの中で検定のやり方を変えていこうという、P検の考えは理にかなっており良いと思う。

CBTを早くから取り入れたP検が、単にテキストベースの問題から、イメージや図や実物を操作させるというCBTならではの利点を活用して、この課題に挑戦されることは、検定としては画期的であり、期待したい。

(財)コンピュータ教育開発センター(CEC)理事長
白鴎大学 教授 東京工業大学名誉教授
赤堀侃司 先生
「問題解決」は世界的な流れ。NEW-P検に期待したい!

高度情報社会、知識情報基盤社会といわれ、クラウド・Twitter・SNSなど、これまでとは違った、数値では測れない新たな波が次々と押し寄せてきています。就職活動も情報収集はインターネット、携帯電話無しでは考えられないでしょう。入社にあたっても、人事担当者との連絡はメールです。Office系のソフトウェアは使えるのが当然となってきています。入社後にしっかりした研修はありますが、鍛えられるのはやはり実業務です。仕事には結果が求められます。お客様に対しては、自分の都合や能力不足など理由になりません。問題が生じてからあわてて情報収集し、分析し、対応策を講じても、うまく行くとは限りません。失敗から学ぶことも必要ですが、日頃からICTを活用して、失敗を未然に防いだり、発生しても即時に対応できるようにしておく必要があります。

入社後も、様々な資格取得、研修受講を求められますが、ICTを活用した問題解決力をアセスメントできるNEW-P検は、今、企業人に求められる能力を測る尺度として最適なものと考えます。 社会人となる前に、NEW-P検に挑戦されることをお勧めします。

日本情報科教育学会(JAEIS)会長
教育システム情報学会(JSISE)会長
電気通信大学大学院 教授
岡本敏雄 先生
NEW-P検が、情報教育の外部基準・物差しになると良い!

NEW-P検のコンセプトを聞いて、情報教育の達成度を測るものにP検がなれば良いと感じた。

高校は「情報」が独立教科であるのに対し、中学ではまだそのような教科はない。また大学センター試験にも導入されていない。英国等で叫ばれているInformatics for All(万民のための情報学)の教育体制がまだまだ十分でない。これらの課題の解決には、まだ時間がかかると思う。

それゆえ、現時点では情報教育がしっかりなされているかの外部基準・物差しが見当たらないので、それぞれ個別の教育・授業が旨くやられているか否かを測る物差しに、今度のNEW-P検がなるのではないかと期待したい。

一方、大学では今ほとんどの学校が教養としてICTの授業をやっているので、学生は誰しも自分の実力を知りたがっているはずである。そういった意味でも、大学生にも受け入れられるだろう。

IT立国としての我が国をアピールするならば、全ての国民がその利活用能力を身につける政策が必要であり、その能力形成を測る物差しとしてNEW-P検の意義は大きいと感じる。すなわち、社会に対するユニークな物差しがないので、“NEW-P検はICTリテラシーを持っているかを測る試験である”、ということをアピールできると思う。

日本教育工学会(JSET)会長
聖心女子大教授
永野和男 先生
このようなテストの開発が待ち望まれていた!

新しい学習指導要領では、1)基礎的・基本的な知識・技能に加え、2)これらを活用して課題を解決するために必要な思考力・判断力・表現力、3)主体的に学習に取り組む態度の育成の3つの要素を教科の中で育成し、評価するように求めています。このうち、2)は、情報教育のいう「情報活用の実践力」の一部であり、これをどのように育成するか、どのように評価フィードバックするかが、これからの授業での重要な課題になります。

P検では、これまで私たちと共同で、これらを先取りした「情報活用能力育成モデルカリキュラム」を公開していますが、これに基づいたCBT型のテストの開発が待ち望まれていました。今回、これをはじめることになり、素晴らしいことと思います。

いま現場では、ようやく情報活用や課題解決的な学習が取り組まれ始められました。しかし、この能力も、ただ一回の経験だけでは身につくはずもなく、あらゆる機会に幾度もトライし、またその都度、的確に助言(指導)することが必要になります。テストが、単なる評価のためだけでなく、幾度もトライするための学習の機会として活用されるようになると、子どもたちに本当に身につく力になると思います。期待するとともに応援したいと思います。